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MERS流行から学ぶ

韓国でMERS流行

MERS(Middle East Respiratory Coronavirus)とは、2012年に初めて確認されたMERSコロナウイルスという中東地域で流行している新種のコロナウイルスです。

2003年に流行した重症急性呼吸器症候群(SARS)の原因となった病原体もコロナウイルスの仲間ですので、似ていますが異なる病気です。

このMERSが韓国で流行しています。6月5日時点でMERSが原因による死者は4名となり、次々と感染者数の拡大が報道されています。
感染拡大を防ぐための措置を早期に大々的に講じ、これ以上の感染拡大を防いでもらいたいと共に、日本としても何とか水際で防いでもらいたいものです。

もしもパンデミックが起きたら

パンデミックとは、感染症の全国的・世界的な大流行のことをいいます。
ペストやコレラの大流行は世界史の教科書に載るような出来事です。

近年では新型インフルエンザ(H5N1型)がパンデミックの可能性があるため、警戒が必要な状況です。

今回のMERSの感染拡大や対策について、医療の専門家でもない私には分かりませんが、会社経営に及ぼす影響を考えてみましょう。

感染症は経営者や従業員自身が感染するかもしれませんし、経営者や従業員の家族が感染するかもしれません。
誰が感染するかは予測できませんし、いつ、回復して現場に復帰できるかも分かりません。

そのような状況において、どうやって事業を運営できますでしょうか。

BCP(事業継続計画)による備え

BCP(事業継続計画)については、以前、箱根山の火山活動についても触れました。
火山や地震などの自然災害では電気、水道、ガス、通信、道路などのインフラに大きな影響が出ます。
一方、パンデミックのような感染症の流行はヒトとヒトの接触により感染が拡大するケースがあるため、インフラに影響はなくても出勤が困難となり、平常通りの業務が行えなくなります。

そこで、BCPを作成するにあたっては、パンデミックが起きたときに継続すべき事業を選定し、その継続すべき事業を行うために必要な経営資源を確保すると共に、代替策を検討することが求められます。

また、自然災害ですと建物や設備などの固定資産の復旧費用を想定する必要がありますが、パンデミックの場合、資産の被害ではなく、従業員の給与や賃借料など、売上に関係なく発生する費用の資金繰りに注意する必要があります。

BCPの前に日常的な備え

BCPを作成するにしても、業務の標準化(マニュアル化)、文書化は日ごろから進めていかなければなりません。

「マニュアル化」というとあまり良いイメージを持たない方もいるかもしれませんが、誰がやっても同じ結果となるようにすることが「マニュアル化」の目的です。

通常業務の多くは、年に1回、月に1回、日に1回、日に複数回といった発生頻度に分類されます。
年に1回以上実施する作業は来年以降も実施することが予測されるため、マニュアル化することで次回、実施する時にミスを防止できますし、担当者が代わっても同じようにすることができます。

中小企業は大企業と比べて人員数が少ないため、属人的な業務がどうしても増えてしまいがちです。
「○○課のAさんじゃないとできない仕事」というのは確かにあると思いますが、できる限りそういった仕事をBさんもCさんもできるようになれば、会社全体としてパワーアップしませんか?

Aさんが自分の業務を文書化し、マニュアルとしてBさんやCさんに伝えることで、仮にAさんが休んでもBさんやCさんが代わりを務めることができます。

また、文書化する途中でAさんは実は無駄な作業や工程があったことに気付くこともあります。人に何かを伝えようとしますと、自分の業務を第三者の視点から視ることができ、合理的でない不自然な作業や工程は上手く説明できないものです。

さらに、Aさんの業務負荷を軽減し、新たな業務分野にチャレンジする余力ももたらします。

また、現場の従業員の方は日常業務の中に大小さまざまなコツがあることを皆、知っています。
しかし、各人、そのコツが当たり前だと思っているため、改まって周囲に伝えるという行動を起こすことはありません。
その結果、同じ場所で同じような仕事をしながら、仕事のノウハウにバラつきが生まれ、組織として仕事をしているメリットが活かされていません。

そのコツやノウハウを社内で共有し、人材の能力を最大限に活かすためにも、文書化・マニュアル化は有効なツールです。
BCPの前に文書化という日常的な備えをしてみては如何でしょうか。

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