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新入社員「働くことの意識」から学ぶ

新入社員「働くことの意識」調査結果

公益財団法人日本生産性本部が毎年発表している、新入社員「働くことの意識」調査結果が先日、公表されました。
当該調査によりますと、「人並みに働けば十分」が過去最高の53.5%に達し、新入社員のほどほど志向・サバサバ傾向が強まったとしています。
調査結果の詳細についてはこちらを参照ください。

「さとり世代」の傾向

誰が名付けたかは知りませんが、「ゆとり世代」の次を「さとり世代」と呼ぶようになっています。
生まれた年代によって、十把一絡げにまとめてしまうので、その世代だからといって皆が皆、同じ特徴を持っているわけではありませんが、全体的な傾向をつかむことができます。

上述の調査では、新入社員の「働くことの意識」が昭和44年以降、現在に至るまでどのように変化しているかを知ることができます。
その調査結果において、「人並みに働けば十分」が53.5%と過去最高を記録したのに対し、「人並み以上」は38.8%と3年連続減少し、両者の差が開いていることが明らかとなっています。

面白いのは、平成2年~3年というバブル末期において、同様の傾向がみられるということです。
ただし、調査結果の傾向が類似しているからといって、「バブル世代」と「さとり世代」が似ていると思う人はいないでしょう。

雇用する側と雇用される側のミスマッチ

他社との激しい採用活動を経て、せっかく新入社員を採用し、様々な研修を行ったのに、すぐに辞めてしまって困っている会社が多くあります。
一方、就職活動する若者の方も、何十社もエントリーシートを書いて、面接して、その会社に就職することを自ら「志望」していたにもかかわらず、短期間で自ら「退職願」を出すという残念な結果になっています。

なぜ、このようなことが起きてしまうのかは様々な要因が絡んでいますので、全てを検討することはできませんが、その中の一つである「期待ギャップ」について考えてみたいと思います。

「期待ギャップ」について考える

就職活動の様子をみますと、各企業の開催する説明会等に出席し、会社の事業内容の説明や先輩社員から日頃の仕事内容等を聞いたり、職場を見学したり、様々な方法によって、就職活動者が会社を理解するための情報を収集しています。
しかし、限られた時間で複数の会社の内容を理解することは非常に困難ですし、実際に入社して働いてみてギャップがないということはほとんどあり得ないと思います。

一方、採用する会社は面接やリクルーターを介するなどして、できるだけ就職活動者を理解するように努めています。しかし、こちらも短期間で「はじめまして」の人を理解し、会社の求める人材か否かを判断することは(各企業の採用担当者が各々工夫されていると思いますが)大変難しいのが実情ではないでしょうか。

私見ですが、新卒の就職活動で、希望通りの会社に就職する人と、理想通りの人材を採用する会社というのはレアケースですので、そもそも、そのようなことを期待しないことが必要ではないかと考えます。

働くことは、生きていくうえで必要で、20代だけでなく、30代、40代、50代、60代以降も働くこともあるでしょう。
そして、働く場所は最初に就職した場所でずっと働き続けるかもしれないし、変わるかもしれません。
よく言われることですが、「就職活動」ではなく「就社活動」が、終身雇用制のなくなった現在でも強く残っている気がします。

どの会社で働くかよりも、「何を」仕事として生きていくかというのが大事なのです。
この「何を」は資格取得等を意味しているのではなく、生業を見つける必要があるということです。

自分の生業があれば、少々イメージと違う会社に入社したからといって辞める必要はありません。

採用する会社としても、どういった生業を行う人を求めているかを明確にしないと、就職希望者は条件面やイメージなど、漠然としたものしか抱いていない人が集まってきてしまいます。
長い期間「何を」仕事とするのかが共有できていない人は、本人にとって有利と思える条件の会社があれば、早々にあなたの会社を去ってしまうでしょう。

「類は友を呼ぶ」ということわざのように自然とその会社に合った人が集まってきますので、会社の考え方や、現場で働く従業員の考え方に共感できない人は自然と去っていきます。

ということは、現在、一緒に働いている仲間は会社の考え方に共感しているはずですから、その仲間に「どうしてこの会社で働いているのか?」「この会社で働くことの満足度は?」といったことを確認することで、今後の採用活動のヒントが得られます。

会社にとっての採用活動は、一緒に働く仲間を呼ぶことですので、従業員の満足度を高めることが同じような考え方を持つ人を惹きつけることができるのではないでしょうか。

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