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ニコンの構造改革から学ぶ

ニコンの構造改革

先日、光学機器メーカー大手のニコンが構造改革を発表しました。
その概要は以下のとおりです。

・半導体装置事業の開発を縮小
・映像事業の製品戦略の見直しによる組織体制の最適化
・光学部品の国内拠点の再編
・平成29年3月期までに約1,000名の人員削減(国内で希望退職を募集予定)

1,000人規模の人員削減にどうしても目が行ってしまいますが、その人員削減に至る背景を考えてみましょう。

経営環境の変化

ニコンはこの構造改革実施の背景についてプレスリリースを発表していますので、詳細はそちらをご参照ください。
この背景で記載されている中で大事なことは現行の「中期経営計画2015年度版」を継続すると、会社を取り巻く事業環境に対応できず、将来の収益構造のさらなる悪化につながると判断したことです。

事実、平成29年3月期の通期連結業績予想を売上高800,000百万円(前期比△2%)、営業利益49,000百万円(前期比+35%)、経常利益52,000百万円(前期比+27%)としています。

もし、中期経営計画がなかったら…

もし、中期経営計画がなかったら、会社の売上は前期並み、営業利益も経常利益も前期より良くて喜んでしまうのではないでしょうか?
計画がないと当期の業績を比較する対象が前期の業績しかありません。

前期と比較すると、この一年、どういったことがあったかを振り返ることはできます。
しかし、これではただの感想に過ぎず、反省はできません。

反省はそもそも、予め何らかの目標があって、その目標と実績を比較することによってできるものです。

それではニコンは何を反省したのでしょうか?
「2015年に作成した中期経営計画で想定していた経営環境」と「現在の経営環境」を比較することで大きな変化が生じたことに気付きました。
この気付きは中期経営計画を作っていたからこそ、比較検証し、生まれたものです。

経営環境の変化は当たり前では?

経営環境は常に変化するものなので、そんなことは当たり前と思われるのではないでしょうか?
その通りです。
経営環境の変化は当たり前です。

どの会社の経営環境も常に変化しています。
そのため、現場は当然その変化に対応しようと、日々仕事をしています。
そして、現場のたゆまぬ努力によって売上を計上し、利益を獲得しているのです。

しかし、現場の頑張りに依存しますと、経営意思決定のタイミングを見失うかもしれません。
なぜなら、環境の変化を現場でカバーしてしまうため、環境変化そのものに気づくのが遅れてしまうのです。

売上高が前期並みの時の環境変化は?

売上高が前期並みとします。
この一文だけですと、前期を超えられたなかったから「あまり良くない」、あるいは「まあまあ」という評価かもしれません。

しかし、この時、市場全体の成長率がマイナス5%だったとしますと、ライバル企業が苦戦するなか、この会社の現場は前期並みを達成し頑張ったと言えるかもしれません。

また、その市場全体が縮小傾向にあるのなら、その市場で事業を続けることはできなくなるかもしれません。
あるいはライバル企業がその市場から撤退したのかもしれません。

環境変化の可能性が色々と浮かび上がってきました。

売上高は会社にとって非常に大事な指標です。
大事な指標ですので、環境変化をきちんと分析しましょう。
そのためには売上高の増減要因をSWOT分析するのです。

SWOT分析で環境変化に気付く

SWOT分析とは経営環境を社内と社外に分けて要因分析するものです。
社内経営環境のStrengths(強み)、Weaknesses(弱み)と社外経営環境のOpportunities(機会)、Threats(脅威)の頭文字をとったものです。

売上高が前期並みの時、その要因として、現場が頑張ったからなのか(強み)、あるいは頑張りが足りなかったのか(弱み)。
また、市場全体が成長したり、ライバル企業が撤退したりしたからなのか(機会)、あるいは新規参入があったり代替品が登場したりしたからなのか(脅威)。

売上高が前期並みでほとんど増減がなくても、何らかの要因が変化していそうですね。
この変化に気付くことが非常に重要です。

環境変化には早期に気付き、早期に対処する

ニコンの場合、当面の業績に問題ありません。
そのため、会社の財務が健全なうちに構造改革を行う決定を下しました。
今回の構造改革には約480億円もかかるそうです。

中小企業がここから学ぶことは以下の3つです。

1.中期経営計画を作成すること
2.計画と実績を比較検証すること
3.SWOT分析で環境変化に気付いたら、早期に対処すること

このプロセスを繰り返し繰り返し行うことで、会社は少しずつ強くなっていくと考えます。

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