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社長は従業員とコミュニケーションをとっていますか?

従業員の離職理由を調べる

2016年版の中小企業白書によりますと、従業員の離職理由が以下のように掲載されています。
離職理由
この資料によりますと、従業員の自主的な離職理由として、「仕事の内容に興味を持てず」「能力・個性・資格を生かせず」「職場の人間関係」「会社の将来が不安」「収入が少ない」「労働条件が悪い」「結婚、出産・育児、介護・看護」などが挙げられています。

この資料は転職者に対してアンケートをとったものですので、上記の理由により、どうしても転職したいと考えるに至ったのでしょう。

もちろん、従業員個人の選択ですので、不満を抱えたまま同じ職場で働くよりも、より良い職場を求めて転職することは良いことだと思います。

社長(雇用主)の視点で離職理由を読み解く

社長(雇用主)は人員を採用するために、採用活動を行い、教育研修を行ったはずです。
人を雇うことは会社にとって、お金のみならず、時間・労力を要します。

そこまでして採用した従業員が不満を持ち、転職してしまう事態を放置するわけにはいきません。

先ほどの離職理由は、従業員が入社して即座に抱くものではありません。
入社時点では、自ら志望してその会社の門を叩いたのですから、少しは希望を抱いていたはずです。

その希望と現実の違いにショックを受け、不満を感じ、離職に至るのではないでしょうか。

「仕事の内容に興味を持てず」

入社前の段階で従業員は会社のことをどこまで知っていたのでしょうか。

仕事内容を全く知らないまま、何の説明も受けないまま入社したのでしょうか。

入社後、周りの先輩社員からフォローはありましたでしょうか。

社長と直接コミュニケーションとる機会はありましたでしょうか。

「能力・個性・資格を生かせず」

採用活動の際に、その従業員をどこかで生かそうと考えて採用したのではないでしょうか。

その不満を従業員が離職を決意する前に汲み取りましたでしょうか。

「職場の人間関係」

人間関係は一度悪くなると、修復するのが困難です。

人間関係が悪くなる前に、従業員の話に耳を傾けたでしょうか。

また、職場の人間は同じ方向を向いて仕事していますでしょうか。
内向きな仕事になっていませんでしょうか。

「会社の将来が不安」

経営者は常に従業員から評価されています。

会社の将来が不安と思われたのであれば、経営者として会社の将来像をきちんと示せていないのでしょう。

また、従業員に主体的な仕事をさせていないのではないのでしょうか。
従業員が主体的であれば、従業員が会社の将来を我が事と捉え、ウチの会社の将来が不安なら、その不安を解消するための活動を積極的に行います。

従業員が主体的になっていないので、会社の将来不安もどこか他人事です。
そのため、離職するのではないでしょうか。

「収入が少ない」

収入が少ないというのは表面的な理由です。
もちろん、平均的な水準を大きく下回っては従業員の生活がままなりませんので、平均的な水準に近づける必要があります。

ただ、平均的な水準を越えたからといって満足してもらえるものでもありません。

それよりも会社として、利益を従業員に還元する姿勢があるのかどうかの方が重要です。
会社が従業員のことを大事に考えてくれているかどうかという関心事項の一つが「収入」と考えてください。

どういう方針で給与水準を決めているか、従業員に説明したことありますでしょうか。

「労働条件が悪い」

もし、労働基準法等に違反しているのなら、即刻、改善しなければなりません。

それは当然のこととして、従業員は具体的にどの労働条件に不満を抱いているのでしょうか。
従業員の声を聞いたことがありますでしょうか。

経営者自身が従業員としたら、どんな職場だったら働きたいですか。
また、自分の家族や友人・知人にどんな職場で働いてもらいたいですか。

そのような視点で自社の労働条件を見直してみると良いかもしれません。

離職に至る前にコミュニケーションを取っていれば…

上記の離職理由について考えてみますと、従業員が離職に至る前に十分なコミュニケーションを取っていれば、離職という事態を避けられたかもしれません。

しかし、いつ、従業員が不満を抱くのかなんて予測できませんので、定期的に従業員と直接コミュニケーションをとる時間を設定する必要があります。

そこで、質問です。

昨年一年間で、それぞれの従業員と労働条件や職場環境などについて、どれだけの時間、コミュニケーションを取りましたでしょうか。

30分でしょうか?1時間でしょうか?10時間でしょうか?それとも、ゼロでしょうか?

従業員から本音を引き出すためには30分のコミュニケーションでは足らないと思います。

経営者は一人一人の従業員に対して心を開いて、本音を聞き出すためには相当の時間を要します。

そして、その取り組みも一時的なものではなく継続的なものでないと、信頼関係を築けません。

信頼関係を築くことができれば、離職を減らせるのではないでしょうか。

「結婚、出産・育児、介護・看護」について

「結婚、出産・育児、介護・看護」は他の離職理由と意味合いが異なります。

この離職理由を挙げた従業員は、できれば、その会社で引き続き働きたいという希望を持っています。

この希望に積極的に応えていきませんか。
日本は少子化・高齢化、人口減少社会といわれ、人手不足は深刻です。

そのような中、あなたの会社で働き続けたいという人がいてくれているのです。

今まで働いてくれた従業員は、会社の価値観、考え方、仕事の進め方など様々なことを既に身に着けています。

そのような優秀な人材が働けるような工夫をしない会社はこれから生き残っていくことは難しいでしょう。

どうすれば働き続けられるかの答えは、その従業員が持っていることと思います。

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