テレワークを考える
テレワークとは
テレワークとは、ICTを活用した場所にとらわれない柔軟な働き方のことです。
インターネットなどのICTを利用することで、本来勤務する場所から離れ、自宅などで仕事をすることができます。
場所にとらわれない柔軟な働き方を可能とすることによって、「従業員の育児や介護による離職を防ぐ」「遠隔地の優秀な人材を雇用する」「災害時に事業を継続しやすくする」など、様々なメリットがあります。
このテレワークの代表的な形態として、「在宅勤務」「モバイルワーク」「サテライトオフィス勤務」があります。
在宅勤務は、所属するオフィスに出勤せず、自宅を就業場所とする働き方です。
モバイルワークは、移動中（交通機関の車内など）や顧客先、カフェなどを就業場所とする働き方です。
サテライトオフィス勤務は、所属するオフィス以外の他のオフィスや遠隔勤務用の施設を就業場所とする働き方です。
企業にとってのテレワークの効果
企業にとってのテレワークの効果は以下のとおりです。
2.資料の電子化や業務改善の機会となった。
3.通勤費やオフィス維持費を削減できた。
4.非常時でも事業を継続でき、早期復旧もしやすかった。
5.顧客との連携強化、従業員の連携強化になった。
6.離職率が改善し、従業員の定着率向上が図れた。
7.企業のブランドやイメージを向上させることができた。
もしかしたら、テレワークというテーマは大企業だけの話と感じるかもしれません。
しかし、人材不足が深刻な中小企業にとって、テレワークはもっと身近な制度とならなければなりません。
とりわけ、テレワークの効果の1番目にある人材確保は、どの会社も喫緊の課題であり、対応が急務です。
そうはいっても、在宅勤務などを導入すると業務が回らないという現場の悩みがあるのも事実です。
ここで考えていただきたいのが、企業を取り巻く環境は常に変化し続けているのに、社内の仕組みだけ変化しないということには、どうしても無理があるということです。
労働人口が減少し、かつ、高齢化が進行する中で、労働者は子育てと介護のいずれにも対応する必要があります。
せっかく今日まで、あなたの会社に貢献し、会社の事情も良く知っている従業員が離職してしまうリスクは避けなければなりません。
従って、社内の仕組みも社会の変化と併せて変化させていきましょう。
実際にテレワークを導入するためには、資料の電子化や業務改善を行わなければなりません。
資料の電子化や業務改善はテレワークの有無にかかわらず、会社の経営改善に役立つものです。
テレワーク導入をきっかけに会社の経営改善も行えると考えれば、一石二鳥ではないでしょうか。
従業員にとってのテレワークの効果
従業員にとってのテレワークの効果は以下のとおりです。
2.集中力が増して、仕事の効率が良くなった。
3.自律的に仕事を進めることができる能力が強化された。
4.職場と密に連携を図れるようになり、これまで以上に信頼感が強くなった。
5.仕事の満足度が上がり、仕事に対する意欲が増した。
やはり、従業員にとっては通勤時の身体的負担を軽減し、自由に使える時間が増加することで、ワーク・ライフ・バランスを向上させることができるという点が大きいです。
「家族と共に過ごす時間」「家事の時間」「育児の時間」「介護の時間」「睡眠時間」を増やすことができれば、心身ともに充実して仕事を行うことができます。
従業員の心身が充実することで、仕事に対するモチベーションにも反映されますので、結果として仕事の成果も向上していきます。
経営者自身が働きたい職場を作っていくことで、ますます優秀な人材を惹きつけることができますので、テレワークの導入を検討してみてはいかがでしょうか。