「決算書の見方」を知りたい、決算書を読めるようになりたい、と多くの方から相談を頂きます。そこで、本記事では、決算書の見方の基礎を解説します。

決算書とは

決算書とは、会社の財政状態や経営成績を表すものです。

会社を経営していくうえで、会社の体力を把握しないと判断を誤ります。

また、現場で一生懸命努力した結果、儲かったか儲かっていないかを把握しないと、仕事の仕方を継続して良いのかどうか分かりません。

貸借対照表（B/S）の見方

貸借対照表には、資産、負債、純資産という3つの項目が載っています。

見慣れていない方には、漢字と数字の羅列で、どこを見れば良いのか迷ってしまいますね。

左と右の関係性

貸借対照表はBalance Sheet（B/S）とも表されるように、必ず表の左側と右側がバランスしています。

表の右側にはお金をどこから調達してきたのか、出所が書かれています。

金融機関等、社外の人からお金を調達したものを「負債」と表現します。

一方、株主からの出資や前年までの利益の蓄えなどによりお金を調達したものを「純資産」といいます。

そのように他人から調達したお金と自分で獲得したお金を、何に使っているのかを表現したのが「資産」です。

建物を買ったのか、材料を仕入れたのか、何も買わずに現金のまま持っているのかなどなどです。

つまり、貸借対照表は右側（負債・純資産）から入ってきたお金を何に使ったのか、左側（資産）を見て確認する書類なのです。

目指すべき貸借対照表は？

理想的な貸借対照表は、他人に頼ることなく、なるべく自立することです。

すなわち、純資産を多くし、負債を減らしておくと、不測の事態が起きても、会社は安定しやすいです。

しかし、だからといって、無借金経営にこだわると、投資規模が小さくなってしまうので、目の前のビジネスチャンスを逃してしまう可能性もあります。

そのため、会社のステージ（創業期、成長期、成熟期、衰退期）に応じて、目指すべき貸借対照表には幾分かの違いがあります。

貸借対照表を改善する方法

純資産の多い貸借対照表を目指すことを前提としますと、利益獲得に貢献していない資産を売却して換金し、そのお金で負債を返済していくと改善します。

しかし、このような方法による効果は一時的なものにすぎません。

そのため、中長期的に貸借対照表を改善するには、毎期継続的に営業利益・経常利益を獲得しないといけません。

損益計算書（P/L）の見方

損益計算書の一番上に記載されている、「売上高」はイメージしやすいことと思います。

しかし、その下には売上総利益、営業利益、経常利益など、○○利益がたくさん出てきてしまいます。

勘定科目と数字がズラーッと並んでいるのを見ると、どこに注目すれば良いか迷ってしまいますね。

○○利益って何？

売上総利益は、本業の商品やサービスの売値から原価を差し引くことで、どれだけ儲かっているかを表しています。

営業利益は、本業全体でどれだけ儲かっているかを表しています。
営業黒字だったら、本社の建物の維持管理費や役員報酬、広告宣伝費などを支払っても、黒字ということです。

経常利益は、天災などイレギュラーな事象が起きない場合、どれだけ儲かっているかを表しています。
そのため、社内外の経営環境に大きな変化がなければ、来年も当期と近い水準の経常利益が期待できます。

基本的に、上記3つが分かれば十分です。

目指すべき損益計算書は？

当然ですが、利益は大きければ大きいほど良いです。

売上総利益が小さいと営業利益や経常利益を大きくすることは難しいです。

そのため、売上総利益を大きくする必要があります。

具体的には、会社の提供している商品やサービスの魅力を高めて、1つでも多く提供し、1円でも高く販売することができないと、売上総利益は改善していきません。

つまり、会計上のテクニックを駆使することより、商品やサービスの魅力を高めて、競争力をつけることによって、結果として損益計算書は改善していきます。

損益計算書を改善する方法

目指すべき方向は利益の獲得なのですが、利益を増やしていこうという目標を示しても、現場はどのように動いて良いか分かりません。

そのため、現場レベルでの目標は売上をベースにします。

売上は「販売価格×販売数量」と表されますので、値引きをしないことと拡販することによって、改善します。

値引きをしないためには商品・サービスの魅力を高めることや、別の市場に展開することなどで達成できます。

決算書から分からないこと

決算書は会社の作成する書類の中で、最も貴重な情報が詰まっているものの一つです。

しかしながら、どうしても決算書で表現できないものがあります。
例えば、従業員の特殊なスキルやモチベーション、何度もリピート買いしてくれる常連客の数や口コミでの評価などです。

これらの要素は来期以降の売上高の獲得に大きく関係するのですが、どうしても金銭単位で表現することができません。

そのため、従業員のモチベーションが低いにもかかわらず、予算必達・コスト削減を激烈に進めてしまうと、従業員に過大なプレッシャーがかかってしまい、ミスや不正が起きやすい環境になってしまいます。

したがって、決算書は決して万能ではないことを意識して読むようにしてください。
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